妊娠！出産！育児！やばっ、お金が無い！貯金ゼロでも頑張るママたち

結婚するとき、出産するとき、子育てにおいて必ず考えなければならないのがお金です。

お金は使おうと思えばどんどん使えます。

計画的に使う、賢く使う、節約できるところはして貰えるお金はもらうなどすることで、そんなにお金を使わなくても子供を育てていくことはできるということを知りましょう。

お金で悩むのではなく、お金とうまく付き合い楽しみながらストレスを抱えることないライフスタイルを目指しましょう！

晩婚化！少子化！離婚率の増加！すべてに共通している原因とは？

晩婚化、少子化、離婚率の増加は全て経済的余裕がないからという原因が必ず上がってきます。

これらの対策として夫の給料以外でお金を増やそうとしています。

例えば、副業を推奨する会社や、共働きができるように女性が働ける環境をつくる会社が増えてきています。

他にも週末起業とか、ふるさと納税をして少しでも節税をする人も増えています。

その反面、甘い話に乗っかり大損をしたりする人もいます。

例えば、特殊詐欺（オレオレ詐欺、振込詐欺、クリック詐欺など）やマルチ商法や悪質な情報商材などになります。

他にもパチンコ、ギャンブル依存や夜のお店（キャバ、風俗、ホスト）などにハマって借金を作ってしまう人もいます。

どんな環境、状況でも結婚したい、出産したい、育児したい！を叶えていくために給付されるお金の情報を紹介していきます！

結婚するだけでもらえる給付金！

結婚祝い金制度

会社で支給されるところがありますが、自治体から給付されるところもあります。

自治体によって金額はさまざまですが、10年以上定住することを条件に３万から50万くらいまでもらえる給付制度です。

これは過疎化対策なので、地方の自治体で行っているところがあります。

自分のお住まいの自治体で行っていれば申請するだけでもらえますのでぜひ申請しましょう！

もちろん、もらえない自治体もありますので、調べてみてくださいね。

出産時にかかる費用はいくら？

出産にかかる費用は一般的には50万～100万と言われています。

理由は、基本的に健康保険の対象外だからです。

病気ではないので、保険が適用されないので全額負担になります。

病院によっても違いがありますのであくまで目安ですが、

一番高いのは分娩料で約20万です。

次に、分娩入院料が約10万です。

入金期間や大部屋か個室かによっても変わってきます。

あとは、新生児管理保育料といって出産後の赤ちゃんを保管しておくための費用が約５万です。

その他、検査や薬剤の費用などもかかります。

万が一、子供に障害があったり、帝王切開したりした場合は別途料金が加算されます。

安心！出産後からもらえる給付金の数々！

出産には50万～100万かかると言われていますが、出産、子育ての給付金はたくさんあります。

• 妊婦検診費の助成
• 出産育児一時金
• 児童手当
• 出産手当金
• 育児休業給付金
• 失業給付
• 乳幼児医療費助成
• 医療費控除
• 児童扶養手当

必ずもらいましょう！ほとんどの人がもらえる出産育児一時金！

出産育児一時金は、国民健康保険に加入している人であれば42万もらえます。

出産する医療機関が、産科医療補償制度に加入している医療機関であることは確認しましょう。

次に、指定の期間に申請書類を提出する必要がありますので忘れないようにしましょう。

これだけで42万もらえますから、出産費のほとんどを補ってくれます。

産休を取得した人向けには出産手当金も！

産前４２日、産後５６日の産休中の給与は、基本的に支給されません。

給与の補助が、健康保険から出産手当金として支給されます。

金額は簡単に言うと、1日あたりの基本給の２／３を仕事を休んだ日数分受けとれます。

出産手当金には上限がありますので、自分がいくらもらえるのか知りたい方は健康保険協会のHP等で調べてみてみるか、問い合わせみるとよいと思います。

出産することでプラスになる人も！

民間の保険の多く歯、入院費を保証してくれます。

加入する時期は、妊娠する前の方がお得なようです。

もちろん妊娠後でも加入することは可能です。

保険会社によってもプランや保証内容が違うのでいろいろ保険の人に聞いてみるとよいと思いますよ。

２人目、３人目を予定している方は手厚い保険に入ってもいいかもしれませんね。

子育てにかかる費用はいくら？

幼稚園、小学校、中学校、高校、大学と子供が社会人になるまで親が学費、生活費、交際費などを負担していきます。

それぞれ公立と私立によって学費に大きな差が出てきます。

さらに、東京、神奈川などの都市部と地方では大きく差がでてきます。

一般的な費用を紹介していきます。

幼稚園の費用は？

公立幼稚園は、月額１万～2万円。

私立幼稚園は、月額２万～３万円。

園によっては約５、６万というところがあります。

これらに加えて私立幼稚園は、制服代、送迎バス、教材費などがかかり、入園料も高いです。

私立は公立の約2倍以上かかるので、

公立幼稚園は年間20万円程度、私立幼稚園は年間40万～50万円になります。

保育園の費用は？

保育園は年齢や世帯の収入によって金額が変わります。

0歳児～2歳児の間の方が高く、3歳以降の方が安くなります。

平均すると、

公立保育園は、月額2万～4万円。

私立保育園は、月額6万～7万円。

私立は公立の約2倍以上かかるので、

公立幼稚園は年間３０万円～４０万程度、私立幼稚園は年間７０万～８０万円になります。

安心！必ずもらいましょう！子育て給付金の数々！

たくさんの子育て給付金がありますので、しっかりもらって安心して子育てしましょう！！

必ずもらいましょう！児童手当（子ども手当）！

• 3歳未満　15,000円
• 3歳～小学校終了前（1人目、2人目）　10,000円
• 3歳～小学校終了前（3人目以降）　15,000円
• 中学生　10,000円
• 所得制限限度額以上の人　5000円

歳児から中学卒業まで支給されます。

公立幼稚園であれば児童手当で補えることになります。

これは助かりますよね！

詳しくはお住いの自治体に確認してみてください。

育児休暇を取得している人向け！育児休業給付金！

共働きのママさんが育児休暇（1歳まで）を取得していることは最近ではよく見られるようになりました。

会社勤めであれば雇用保険に入っているので第１条件はクリアです。

第２条件は、育児休暇を取得する前の2年間で12か月間は1ヶ月あたり11日以上出勤していたことになります。

第３条件は、育児休暇後は会社に復帰する予定であることです。

つまり、１年以上ちゃんと会社に出勤していて、育休後に会社へ復帰する人はもらえますのでちゃんと申請しましよう！

給付額は、

１８０日までは月給の６７%。（上限は２８５,６２１円）

１８０日以降は月給の５０％。（上限は２１３,１５０円）

ここでの月給は総支給額（手取りではありません）のことです！

給料が多い方は上限にかかる可能性がありますのであらかじめご確認くださいね。

シングルマザー向け！児童扶養手当！

離婚や夫が亡くなってしまったなどでシングルマザーとなり、所得が少ない家庭向けに普及されるのが児童扶養手当です！

所得によって給付金が決まりますので、所得が多いママさんはでない可能性がありますので、自分の所得で確認してみてください。

仮に全額手当がでた場合、平成28年度では月額４２３３０円もらえます。

子供が２人いればプラス１万円、３人いればさらにプラス５千円になります。

年々給付額があがっていますので、これからも手厚くなる可能性があります。

また、申請が受理されてから子供が高校卒業するまでもらえますので、早く申請しましょう！！

まとめ

いかがでしたでしょうか。

我々はしっかりと税金をおさめているので国の制度をどんどん利用しましょう！

お金がない！と思っている人でもなんとかやっていける可能性が見えてきましたでしょうか。

所得と給付金を合わせれば子供が幼いうちは意外とお金がかかりませんよ！

これらのことをちゃんと知らないためにお金で悩んで子供をつくるのをためらうのは家族の幸せにとってよくありません。

ちゃんと知って賢く子育てをして幸せな家庭を築いてくださいね！