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妊娠したらどんな手続きをしたらいいの?手続きでもらえるお金があるってホント!?

妊娠って人生の一大イベントですよね。

貴重な妊娠期間を楽しく過ごしたいし、お腹の赤ちゃんの存在を思いっきり喜びたいですよね。

それなのに意外とお金がかかるイメージはないですか?

実費での支払いを求められたり、赤ちゃんの物にお金をかけたいのに医療費がかさんで、マタニティーブルーになってしまう人もいるかもしれません。

「妊娠したとたん、病院に実費って言われた」
「妊婦健診にもお金がかかるし大変」
「分娩や赤ちゃんグッズの購入など、色々とこれからお金がかかるのに不安」

こんな悩み、抱えていませんか?

でも大丈夫!手続きをすることで返ってくるお金があるんです。

今回は経済的な悩みを解消すべく、妊娠出産で得するお金とその手続き方法や節約のコツを一気に教えちゃいます!

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妊娠してからする最初の手続き

妊娠の兆候が出たら、お医者さんに行きますよね。

お医者さんで妊娠の確定診断が出ると、「母子手帳をもらってきてね」と言われます。

赤ちゃんひとりひとりに配布される、この母子手帳をもらうための手続きが、妊娠してからする最初の手続きになります。

正式名は「母子健康手帳」

自治体によって対応は様々ですが、市役所か保健所でもらえることが多いです。

内容はママの妊娠中の身体の様子や赤ちゃんの成長を記入していく欄、妊婦健診の結果のほかに、育児指南のようなことも書いてあって読むだけでワクワクします。

また、産後の記録や予防接種の有無など、妊娠中だけでなくお子様が成長する過程で常に必要となってくるものなので大切に保管してくださいね。

可愛い母子手帳ケースがたくさん販売されているので、好みの物でコーディネートするのもおすすめです。

母子手帳のケースについてはこちらでも紹介しています。

しかし、何よりお伝えしたいのは、妊婦健診の公費券である、「妊婦健康診査受診票」がついているということです。

妊娠判明から出産まで妊婦健診を受けることになります。

そのたびに実費でお金を取られたら、積み重なると大変な出費!

妊婦健診を公費で受けられる回数は自治体により異なりますが、妊婦健診が無料で受けられる券が母子手帳と一緒にもらえるんです。

その他にもマタニティーマークや自治体が主催している妊産婦向けのイベントの案内ももらえるので、気になる方は参加してみると色々なお話が聞けて勉強になりそうですね。

マタニティーマークは、お腹が目立たない初期でつわりが酷い方や、仕事で公共交通機関をよく利用する方にとっては強い味方になります。

自治体に妊娠報告をして母子手帳が交付されたら、肌身離さず持ち歩きましょう。

もし急に体調が悪くなって病院にかかる時や外出先でトラブルがあった時にお医者さんや救急隊員に見せると処置もスムーズです。

産後も必ず持ち歩くものになるので、妊娠期から持ち歩いて習慣づけるといいですね。

妊娠中の通院と医療費控除の手続き

妊娠中、何かとお世話になることになるかかりつけの産婦人科。

産前まで妊婦健診に通うことになります。

妊婦健診は公費券を使わないときは「実費」での支払いが求められます。

健診にかかる費用は地域や病院により金額が異なります。

というのも、健康保険適用外なので、お医者さんごとに金額を決められるからです。

何故、保険が使えないのでしょう?

それは、妊娠が「怪我でも病気でもない」からです。

もちろんつわりが酷くて病院にかかるときは保険適用になります。

酷いつわりの病名である「重症妊娠悪阻」や高血圧などの症状が現れる「妊娠中毒症」と診断されれば、病気扱いになるので点滴や投薬など、お医者さんの判断による適切な治療や指導が行われます。

しかしエコー検査や内診など、あくまで健康状態を調べることに重きを置く妊婦健診については、上記の通りどうしても実費になってしまうのです。

ただ経済的負担がかからないように、きちんと救済してくれる制度もあります。

「医療費控除」という仕組みを聞いたことはありませんか?

世帯で一年間(1月1日から12月31日)に支払った医療費が10万円を超えた場合に、確定申告することで一部の税金が返還される制度です。

この医療費の中に妊婦健診や検査の費用、入院中の食事代、通院や入院時のタクシー代も含めることができます。

ただし、必ず領収書、領収書が出ないものは家計簿につけた記録などを取っておいてくださいね。
申告の際に必要になります。

平成29年分の確定申告からは、健康保険組合が交付している「医療費のお知らせ」の添付も必要になるので、取っておいてくださいね。

出産育児一時金の手続き

もうひとつ、忘れてはならない大きな手続きがあります。

それは、出産育児一時金の申請です。

出産育児一時金は出産費用の経済的負担を軽減する目的で作られた制度で、世帯収入に関わらず妊娠22週以降に出産した赤ちゃん一人につき404,000円がもらえます。

産科医療保障制度加入の医療機関で出産した場合は、更に16,000円が加算されるので、総額は420,000円になります。

分娩にかかる費用は各産院・病院によって変わりますが、安いところなら一時金で賄えるところがあるようです。

ほとんどの場合、入院の際などに手続きの方法を説明してくれますが、支給手続きには医師の証明を受けた育児一時金請求書が必要となります。

医療機関や自分の健康保険の保険者に問い合わせておくと安心ですよ。

上記の申請は一旦立て替えが必要で、後から指定口座にお金が振り込まれる形になるのですが、まとまったお金を用意しなくてすむ申請方法もあります。

こちらは「直接支払制度」と呼ばれ、被保険者に代わって医療機関が一時金の請求や申請をしてくれるので、立て替えることなく一時金との差額のみを支払えばいいので便利です。

その医療機関が直接支払制度を行っているのか、事前に問い合わせておくと慌てずにすむかもしれません。

不測の事態でもらえるお金

正期産を過ぎても赤ちゃんの逆子が治らない場合や様々な状況で帝王切開による出産になった場合は、健康保険が適用されます。

更に、切迫流産・早産で突然長期の入院になってしまい、ひと月にかかった医療費の自己負担額が一定の金額を超えた時は高額療養費制度の対象となり、収入に応じて決められた自己負担限度額から超えた分が後から払い戻されます。

ただし、入院中の食事代や差額ベッド代については保険適用外なので、高額療養費制度の対象になりません。

前者は保険証の提示で自然に適用されるものですが、高額療養費については「健康保険高額療養費支給申請書」の提出が必要になるので注意が必要です。

申請書は国民保険を利用していれば役所の担当窓口で、社会保険の場合は保険者へ問い合わせるほか、HP上でダウンロードできる所もあるので、チェックしてみてくださいね。

また、もし医療保険にあらかじめ加入しているのであれば、入院と帝王切開(手術扱いになります)で保険が下りることがありますので、自分の契約内容を確認したり、保険会社に問い合わせるのを忘れないようにしましょう。

まとめ

いかがでしたか?

妊娠・出産というのは意外とお金がかかるもの。

様々な手続きを事前に知っておくことによって、いざというときに安心できると思います。

お腹が大きくなり始めると、出産を迎えるまで思うように動けなくなりますから、できることは早め早めにしておくとよいでしょう。

産まれてくる赤ちゃんと家族を守るための制度ですから、手続きは忘れずに行いましょう!

事前に自分の住んでいる自治体の担当部署がどこにあるのかチェックしておくのもおすすめします。

ゆったりとマタニティライフを楽しんでくださいね。

経済面でまだまだ心配の方はこちらにもまとめてありますので参考にしてみてください。

妊娠するとつわりについても気になりますよね!こちらを参考にしてみてください。

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綾野礼

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