どうしても子供が欲しい！海外での代理出産の費用や流れ、メリットや問題点も！

様々な妊娠方法や出産方法がありますが、代理出産は何らかの理由があり、子供を授かることができない時に第三者の女性に代わりに妊娠や出産をしてもらうという方法ですね。

基本的に日本では代理出産は実施されていないので、あまり詳しくわからないということは少くありません。

しかし、子供を授かりたい…。というとき、代理出産を試みたいと思いますよね。

そこで今回は代理出産についての流れやかかる費用、日本では禁止されているのか、メリットや問題について詳しくお送りいたします。

代理出産とは…？

代理出産は子供を臨む夫婦が生殖機能の問題など、何らかの理由などにより子供を授かることができない場合、他のの女性、第三者の女性に妊娠してもらい出産してもらい子供を授かるという方法となります。

代理母出産、代理懐胎などと呼ばれることもありますね。

代理母とは？条件によって異なる！？

代理母とは妊娠・出産を行ってもらう第三者の女性ですね。

代理母は主に2つに分けられ、条件により異なります。

借り腹/ホストマザー

子供を臨む依頼者夫婦の卵子の精子で妊娠させます。

夫婦の卵子と精子を体外受精させた後に受精卵を第三者の女性の子宮へ入れ、娠期間を過ごし出産してもらうという方法です。

生まれてくる赤ちゃんは依頼する夫婦2人の遺伝子を受け継ぎますね。

代理母出産の場合、借り腹/ホストマザーという上記の方法で行われることが多いです。

代理母/サロゲイトマザー

代理母/サロゲイトマザーの場合は、第三者の女性の体内に依頼者の夫の精子を注入します。

そのため、依頼者の夫の精子と代理母の卵子が受精し妊娠、出産となる方法です。

生まれてくる赤ちゃんと依頼者の妻との血縁関係は無いということになりますね。

代理母になれる人の条件

代理母になれる人にも条件があります。

仲介業者にて、最低1人健康的な赤ちゃんを出産した経験が既にある場合、年齢が35歳以下の場合のみ、などのいくつかの条件の元、代理母となります。

代理出産を選択するケース

代理出産を検討し選択するケース、事情はそれぞれ異なり様々です。

しかし、生まれつきの体質により妊娠することができない、摘出手術などにより子宮や卵巣が無い、機能していないというような時、代理出産を選択することが多いです。

日本の場合は、何度も流産してしまった、死産を繰り返してしまうといった不育症である場合などに、不妊治療を試みてもうまく妊娠がすすまない、出産に至ることができないという場合、代理出産が選択されることがあります。

かなり選択する夫婦は少ないですね。

一方欧米、海外では、受精や着床や排卵などの機能に問題があり、体外受精や顕微受精などにより生殖補助医療を受けても妊娠や出産ができないという時に代理出産が選択されることが多いです。

代理出産は日本ではできない！？法律で禁止？

日本での代理出産は法律では禁止されていません。

ところが倫理的観点などにより、日本産科婦人科学会により、代理懐胎の実施に関与、斡旋してはならないという通達があります。

自己規制という形ですね。

政府の厚生科学審議会でも、代理懐胎は禁止するという見解が示されています。

そのため、法律では禁止されていないものの、日本で代理出産が行われることは基本的に無いのですね。

一方海外では、不妊治療の延長上に代理出産が行われている国は少なくありません。

海外では、約20カ国近い国々で代理出産が不妊治療の一環として行われています。

そのため、日本で代理出産を臨むものの、代理出産ができない夫婦は可能性を求め、海外に渡航し代理出産を行うというケースがあります。

主にアメリカ、メキシコ、インド、ウクライナなどにより行われています。

各国により、代理出産に必要な費用は異なるため、国の情勢や資金、システムなどを把握し、慎重に決めたいところですね。

アメリカの場合の費用は？

代理出産が行われている、最も主流な国はアメリカです。

約2000人以上の赤ちゃんは代理出産で生まれているくらいです。

費用としては、約2000万円以上かかると言われています。

細かい費用の金額は定かではありませんが、高額であるということには間違いありません。

東洋アジアの場合の費用は？

東洋アジアの場合の費用としては、アメリカに比べ安い費用で受けられます。

約200万円~600万円くらいで出産が可能である場所が増えています。

タイでの代理出産は？！

タイでは数々の代理出産が行われていることで有名な国でした。

ところが、2015年、タイでは法的婚姻関係にある夫婦以外の代理出産を禁止するという法律が施行されました。

タイでは外国人の代理出産はできなくなりました。

その影響でタイ以外の東南アジア諸国での代理出産が増えています。

代理出産の流れ

代理出産の流れについては、仲介業者などによっても異なります。

そこで今回は大まかな流れ、大体の流れをご紹介しますね。

1. 仲介業者に問い合わせ
2. 仲介業者にリスクや費用などについての詳しい相談
3. 仲介業者との契約
4. 代理母の選定
5. 海外への渡航
6. 採卵や体外受精、胚移植など
7. 代理母の妊娠判定
8. 10ヶ月後の代理母による出産
9. 依頼者夫婦が子供とともに帰国

上記のような流れとなりますね。

代理出産に必要な費用

代理出産に必要な費用としては、仲介業者への仲介料の支払い、渡航費、滞在費が必要です。

目安ですが、マレーシアやロシアの場合は大体400万~800万ほどですね。

アメリカの場合は大体1000万~2500万ほどかかります。

代理出産の成功率について

代理出産の成功率については詳しい成功率がわかるデータが無いのです。

日本では代理出産が行われていないからですね。

しかし、一般的には代理出産の成功率は代理母の子宮へと移植される受精卵の質により変わると言われています。

代理出産を　依頼している夫婦の精子と卵子の状態、質により成功率は左右すると考えられますね。

依頼する夫婦の年齢が高くなるほど質は落ちてしまう傾向があり、成功率が低下してしまうと考えられています。

そのため仲介業者では依頼者の上限制限が決められていることが多いです。

代理出産のメリット！

代理出産のメリットとしては、何らかの理由により妊娠ができない夫婦であっても、自分の遺伝子を受け継いた子供を授かり育てることができるという点ですね。

また、代理母の子宮を借りることにより、不妊治療を受け続けるよりも妊娠の成功率が高まりますね。

辛い不妊治療や繰り返す流産や死産のショックから離れることができます。

代理出産の問題点は？

代理出産の問題点としては、代理母に妊娠や出産のリスクを変わってもらうことになりますね。

戸籍上、子供との間に親子関係が認められないということがあります。

また国籍も生まれた国にするのか、日本にするのかなど問題となりスムーズに解決できないことがあります。

時に代理母が生まれた子供を依頼者の夫婦に引き渡したくないと拒むことがあります。

障害を持ち生まれた時に依頼者夫婦が子供を拒否してしまうことがあります。

将来的に生まれてきた子供が出生事情を知り、悩んだり、親子関係が一時的にでも悪くなってしまうということがあります。

悪徳仲介業者に注意

悪徳仲介業者による事件も増えてしまっています。

代理出産に必要な費用を支払ったものの、代理母が妊娠できなかったなどという嘘の理由を付けられ、返金を求めても応じてくれないというような悪徳仲介業者が存在しています。

しっかりと情報収集を十分に行い、慎重に決めたいですね。

まとめ

代理出産は日本では行われていない妊娠・出産方法ですね。

しかし、子供を授かることができない夫婦にとっては希望の光となる出産方法でもありますね。

問題やリスクもある代理出産ですが、十分な情報収集や夫婦2人でしっかりと話し合い、選択するとよいですね。

高額な費用もかかるので慎重になりながらも、子供をさずかるということを諦めなくてもよい結果となるかもしれません。